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バランスのとれた社内報

社内報は、社員と会社を結ぶ大切な情報伝達ツールの一つです。同業他社との間の社内報の優劣は会社業績に直結するといわれるほど、その機能は重視されています。

社内報を制作する際、お客様にまずお考えいただきたいのは、社内報をどのように機能させたいのかということです。つまり「誰が」「誰に」「何を」「何のために」伝えたいのかを整理する作業が欠かせません。
たとえば、「トップが、社員に、メッセージを定期的に発信し、トップの考えを浸透させたい」であったり、「社員同士が日々の業務について語りあい、互いのコミュニケーションを滑らかにしたい」というように、整理してみます。
もちろん、複数の機能させたい目的がある例も多くあります。コンテンツを企画し、冊子全体の構成を考えるにあたり、それぞれの「誰が」「誰に」「何を」「何のために」を明確にする。そうすれば、おのずと「どのように」伝えるかを導き出すことができます。

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IPAができること

50年にわたる社内報編集制作の蓄積されたノウハウと技を活用できます。

1970年代のことです。某大手商社の経営トップが社内報担当者に命じました。
「うちの社内報はつまらん。週刊新潮のような面白い社内報が作れないのか」
IPAが提案したのが各界の著名人へのインタビュー記事「この人と一時間」。
6年間、岡本太郎・遠藤周作・新藤兼人・梅棹忠夫・会田雄二(いずれも故人)はじめ各界のトップレベルの72人が毎月誌面に登場、読まれる社内報に一新しました。
IPAのスタッフは、常に担当者に向けて積極的に新企画を提案します。
「社内報に新風を!」これがIPAの編集伝統です。

社内報担当者の「負荷軽減」と会社の「経費削減」を実現します。

月刊社内報の場合、通常1.5人体制となります。「社員参加」記事を強化すると負荷は一層高まり1.85人となります。IPAのサポート体制は通常以下の通りです。

 編集ディレクター  企画、連絡調整、進行管理を担当
 編集担当  キャップ、サブのペアでサポート
 制作担当  デザイン/ DTPを担当

これにより社内専従者は1.0人以下とすることができます。社内報は「費用対効果」が守るべき大原則です。社内担当者の負荷軽減は人頭経費の合理化に繋がります。
IPAは社内スタッフに加えて、取材・撮影・デザインのエキスパートから成る「編集クリエイターズ・ネットワーク」を構成していますから、全国各地の事業所紹介記事の取材・制作を低コストで実現します。


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IPAの制作体制

編集制作のワンストップサービス

IPAでは、企画から編集、印刷を通じ、制作作業をトータルにサポート。
貴社社内報制作の力強いパートナーです。

★IPAによるフルサポート業務分担の例

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